ＣＯ２排出の主な原因を一つずつ分解した「茅恒等式」と呼ばれる式があります。世界的によく知られるこの式を用いて検討しましょう。

ＣＯ２排出量＝（CO2／エネルギー）×（エネルギー／ＧＤＰ）×（ＧＤＰ／人口）×人口

第１項の「ＣＯ２／エネルギー」は「炭素集約度」と呼ばれ、１単位あたりのエネルギー利用で排出されるＣＯ２の割合を表します。化石燃料と比べてＣＯ２をあまり排出しない再生可能エネルギーを増やしたり、ＣＯ２排出の少ないエネルギーで製造した電気や水素を効率的に利用したりすることで、大幅に改善できる可能性があります。

第２項の「エネルギー／ＧＤＰ」は「エネルギー集約度」と呼ばれ、１単位あたりのＧＤＰを生むのに必要なエネルギーの割合です。日本が得意とする省エネ技術をさらに発展させることや、ＩＴ技術などを利用した省エネ型の経済活動に転換することで、大幅に改善できる可能性があります。

第３項「ＧＤＰ／人口」は「国民一人あたりが生産する経済的な付加価値」で、生産活動や消費活動が増えるほど増加します。第４項の「人口」について、国立社会保障・人口問題研究所の推計では、2050年には１億人以下に減少すると予想されています。

国立環境研究所の「日本脱温暖化2050研究プロジェクト」では、一人当たりＧＤＰが年率２％で成長しても、さまざまな対策を組み合わせることで、日本のＣＯ２排出量を1990年比で70％削減できることが示されています。一つひとつ努力を積み重ねれば、ＧＤＰの成長と大幅な排出量削減が両立できるでしょう。

ところで、ＧＤＰは本当に「生活の質」を表しているのでしょうか？　ＧＤＰはモノ（量）の豊かさを反映します。自宅で野菜を育て、家でご飯を食べるより、外食した方がＧＤＰは増加します。犯罪が増えると、警察や家庭内セキュリティーサービスに多くのお金を使うため、ＧＤＰは増加します。「脱温暖化社会」の実現に向けて、もう一度「生活の質」の中身を問い直してみることも必要かもしれません。

□詳しくはこちら
→独立行政法人国立環境研究所地球環境研究センター「ココが知りたい温暖化」
http://www.cger.nies.go.jp/ja/library/qa/2/2-2/qa_2-2-j.html