温室効果ガスに含まれるのはＣＯ２だけではありませんが、日本では温室効果ガス排出量の95％（2009年）をＣＯ２が占めています。そこでＣＯ２排出量だけで見ると、マイナス６％とは基準年の前年である1989年の排出量に相当します。

明治元年（1868年）からのＣＯ２排出量の推移を振り返ると、1973年のオイルショックまで排出量が急増し、その後長く停滞期が続いた後、1987年以降再び増加に転じたことがわかります。

日本は1960年代に高度経済成長の最盛期を迎え、生活もどんどん豊かになっていきました。1961～1973年にかけて、「国民一人あたりのＣＯ２排出量」は前年比平均10％というペースで増加し、12年間で３倍以上にもなりました。

オイルショック以降、大きな転換を強いられた産業界は、技術開発とエネルギー利用の徹底的な見直しで、大幅な省エネを達成しました。ところが、1987年にバブル経済期を迎えると、再びエネルギー消費とＣＯ２排出量が増加します。1990年までの３年間で、日本のＣＯ２排出量は約17％も急増しました。バブル崩壊後、「国民一人あたりのＣＯ２排出量」の伸びは鈍りましたが、決して大幅に下がることなく現在に至っています。

マイナス６％のために、1989年の生活に戻すだけなら簡単に思えるでしょうか。当時、パソコンはようやくオフィスに普及し始めた段階で、インターネットは存在すらしていません。こうした便利な、そして今や必需品とさえ思える道具をすべて捨て去ることなど到底できないでしょう。それでも、暮らしを見直し、贅沢や無駄をなくすことが個人にできる温暖化対策の出発点です。あれば便利だけれど、なくてもなんとかなるものを選別したり、物質的な豊かさとは別の豊かさを目指す考え方も必要でしょう。

温暖化を抑制するために、マイナス６％はほんの小さな一歩に過ぎません。本質的な対策としては、世界全体の温室効果ガス排出を2050年までに半減する必要があるというのが世界的な合意です。何年前の生活に戻すべきという話だけでなく、家庭でも生産現場でも、社会全体で大幅な排出削減を進める必要があります。

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□詳しくはこちら
→独立行政法人国立環境研究所地球環境研究センター「ココが知りたい温暖化」
http://www.cger.nies.go.jp/ja/library/qa/21/21-1/qa_21-1-j.html
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