低炭素社会の理想像を思い描くと次のようになる。

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国際社会の努力で炭素の排出もようやく地球の吸収力の範囲内に収まり、温暖化の脅威は事実上消散している。未来世代へ安心して地球を引き渡すことができる安堵感で満ちている。

人々の生活を見ると、地産地消が広がり、将来の食糧への不安もやわらいでいる。再生可能エネルギーが飛躍的に利用され、エネルギーの安全保障に関する心配も遠のいている。

リサイクルが徹底的に実施され、住居も最高の省エネが実現され、生活空間も快適そのものである。どこでも電車・バス・ＬＲＴなどの公共交通や、化石燃料に頼らない自動車が走り、多くの人々が自転車を安全に利用している。

長い間苦労してきた日本の農村や漁村、山村にも活気がよみがえり、人々に笑顔が戻っている。地方と都会との間にもお金や人の交流が盛んだ。日本列島が本当に一体となったようである。

そして、世界にもかつてない連帯感が広がっている。文字通り宇宙船地球号の乗組員になったのである。

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孫の世代に、「大変だったと思うけど、よくやってくれたね。ありがとう」と言ってもらえるか、「なぜ、わかっていたのにやってくれなかったの？ 私たちより大切で優先すべきものって、何だったの？」と問いただされることになるのか。その選択肢は、いま私たち一人ひとりの手の中にある。

こうした理想を実現すべく、私たちは今こそ動くべきである。

～～～～～～～～～～～～引用ここまで～～～～～～～～～～～～～

これは、昨日、福田総理に奥田座長から手渡された「地球温暖化問題に関する懇談会」の提言の最後の部分なのです。こういう委員会の提言としてはちょっと異色？かもしれません。

４月22日の第３回会合で、ほかの委員の先生方に「こんな形で国民に呼びかけたらどうでしょう」というのをつくりませんか？」と提案したところ、奥田座長が「よいと思うので進めたらどうか」ととりあげて下さったのでした。

そこで、末吉竹二郎委員と私が草案を作り、何度も委員の先生方のご意見をいただいて、練り直したあと、最終的に座長が仕上げられ、今回の提言となったのです。このような提言は、通常は事務局が準備することが多いようですが、今回はそのような経緯で、思う存分楽しい思いをさせてもらいながら草案を作りました。

（もっとも、草案とは要するにたたき台のことで、「たたき台とはよく言ったものぞ」と思うほど、さまざまなやりとりの結果、あのような提言ができたのですが……）

マスコミの提言の報道を見ていて、「ああ、そういうふうに要約されて伝えられるのだなあ」と、またまた勉強になりました。どうしても、政策としてどういうものが出されているかに焦点が集まり、その背後にある基本的なスタンスや考え方、思いはなかなか伝わらないのですね。

提言の全文はこちらにありますので、ぜひよろしかったら読んでみてください。

地球温暖化問題に関する懇談会提言～「低炭素社会・日本」をめざして～
平成２０年６月１６日

以下は、この提言から、報道では取り上げてもらえなかった中で、特に私が大事だと思っていることをいくつかピックアップしてご紹介します。「低炭素社会」を定義づけているところなど、ぜひ見てみてください。

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１．私たちはどのような時代に生きているのか

私たちは今、人類がかつて経験したことのない危機に直面している。世界の科学者の集まりであるIPCC など人類の英知を集めた最新の科学的知見が明らかに示すように、地球温暖化は始まっており、それがもたらす人間活動や生態系への影響が身近にも感じられるようになっている。また、アジア各国等の経済成長に伴い、中長期的に資源、原油等の化石エネルギー、食糧の不足が懸念されている。すでに、これらの価格は急騰し、私たちに警告を発している。また世界各地で、水問題が一層深刻化することに対する懸念も生じている。

このまま手を打たずに温暖化の進行を許し、使えば使うほど減っていく資源や化石エネルギーへの依存を続けるならば、未来世代を危機的状況に追いやることになる。そうではなく、今行動を起こせば、現代世代も未来世代も幸せな暮らしを営むことができる。私たちは今大きな分岐点に立っている。

２．目指すべき低炭素社会とはどのような姿か

この危機的状況から地球社会が脱出するには、低炭素社会を築くほかに途はない。今や低炭素社会の実現は、人類全体で取り組むべき共通の課題である。では、低炭素社会とはどのようなものか。

一言でいえば「私たちの出すCO2 量が、地球が自然に吸収できる範囲内に収まり、私たちが一層豊かな暮らしを送っている」社会である。

換言すれば、温室効果ガスの大部分を占める二酸化炭素を大量に排出する経済活動や生活様式と決別し、だれもが自らの二酸化炭素の排出に責任を持ち、世界的なエネルギー需給問題が緩和される持続可能な社会こそが人類の望む低炭素社会である。

言うまでもなく、地球温暖化問題は一国や一地域だけで解決できるものではない。全世界が協働せねば成功は望めない。すなわち、世界全体が地球温暖化の危機感を共有し、ともに低炭素社会を作っていくために、全ての国が排出削減に参加しなければならない。

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４．日本の決意

このように世界が大幅削減を目指す上で、先進国の一員たる日本の責任は重い。日本は、二度の石油ショックを乗り越えた産業界の優れた技術力と、様々な環境に配慮された製品（エコプロダクツ）等を利用し、また市民の「もったいない精神」のおかげで、世界トップレベルのエネルギー効率を達成しながら、経済発展を遂げてきた。

その結果、GDP で世界の９％を占める中で、温室効果ガスの排出量は４％となっている。だが、世界人口の２％で世界排出の４％を占めていることも事実である。

とすれば、炭素制約のない時代に多くの国に先駆けて豊かになった日本は、その優れた技術力を活かし、国際社会が排出削減に取り組む上で、より一層の努力を行うのは当然である。

低炭素社会づくりに伴う様々な困難・課題を乗り越え、これを実現するということは、日本の競争力を強化し、エネルギーの輸入依存度を低減し、新たなビジネスチャンスと雇用を産み、良質な社会資本が形成されるということを意味する。

世界のため、地球のためというだけでなく、ほかならぬ日本のために、優れた環境技術力、そして過去にオイルショックを克服した実績を活かし、低炭素社会をいち早く実現しなければならないのである。

他の先進国にもこうした考えが広がっている。ＥＵは、温暖化問題への世論の高まりやエネルギー安全保障上の要請から、自ら厳しい目標を課し、その実現のために政策を総動員し始めた。米国でも世論の高まりを受けて、州政府、産業界などで大きな変革を目指す動きが始まった。

これが、今、日本の置かれた状況である。環境先進国たる誇りを持つ我が国こそ、その持てる力をすべて投入し、他国の追随を許さぬエネルギー効率化・低炭素化を進め、いち早く自ら低炭素社会への足がかりをつかむことで、２１世紀に相応しい豊かな国づくりモデルを世界に発信し、国際的なリーダーシップを発揮していくべきである。

そのため、日本は２０５０年までの長期目標として、総理が表明されたように、現状から６０～８０％の削減を目指すとともに、その実現に向けて、計画に基づき、革新的な技術開発を着実に実行していくことが必要である。中期目標も、公平で実効性のあるものとするため、セクター別の積み上げ方式を用いつつ志の高いものとしなければならない。

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５．低炭素社会づくりに向けた基本的な考え方

もとより、温暖化問題は単なる炭素政策に限られる問題ではない。それは環境、資源、エネルギー、食糧、水、未来産業を含む産業構造など、日本の経済・社会の基盤に関わる問題である。すなわち、この問題を考えることは、２１世紀の日本のあり方、新しい国づくりを考えることである。

それは、「総合的かつ長期的な国家戦略」の視点で議論されるべきであり、政策責任者たる政府にとっては様々な国家的政策と国際協調政策を打ち出す絶好の機会である。

低炭素社会への移行には、国民の全員参加が不可欠である。なぜならば、社会の転換がその構成員すべての参加を必要とするだけでなく、炭素排出が国内のすべてのセクターにかかる責任だからである。同時に、低炭素社会への移行は、結果として国内のすべてのセクターに多大な影響を与えずにはおかないからである。

限定的、短期的政策は機能しない。多様な政策目標を同時に達成するためには「総合的かつ長期的な国家戦略」の下での、日本らしいきめ細かい政策の継続が鍵となる。

低炭素社会への移行には新しく膨大な社会的コストがかかることも想定される。この新たなコストは、もっぱら産業界のみが負担するのではなく、広く国民レベルにおいても応分の負担をする日本らしい制度設計が考慮されるべきである。

国民も、目指す低炭素社会は日ごろ慣れ親しんだ暮らしの延長線上にはないことをよく認識しなければならない。移行過程で発生するライフスタイルの変化を皆で受け入れる覚悟が求められることになる。

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社会のイノベーション

一方、すでに存在している技術を十分に普及するための社会革新も同様に重要である。社会革新は、国レベル・自治体レベル・企業などの組織レベルのほか家庭や個人のレベルでも進めていくことになる。

その際、重要となるのが「炭素への価格付け」である。社会のあらゆる構成員に低炭素社会づくりに協力してもらうには、動機付けのための「しくみづくり」、すなわち多くの国民や企業にとってこれまで「タダ」と思ってきた炭素排出がこれからは環境コストとして掛かってくることを理解してもらうしくみが必要となってくる。それは新たに生まれる炭素コストが商品やサービスの価格の中に含まれることを意味する。この炭素コストの負担を通じて、自ら排出する炭素に自ら責任を果たすことが求められるのである。

国際競争力の中身も変化しつつある。世界では今、新しい価値観に基づく新しい判断基準、すなわち炭素を基準とする価値観が登場し始めた。それは炭素をコストとして織り込んだ競争の始まりを意味する。日本がこの新次元での国際競争を勝ち抜いていくためには、２１世紀のルールづくりに積極的に参加し、世界の視点の変化を先取りすることが極めて重要となる。

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（２）低炭素社会づくりに向けたそれぞれの取組

低炭素社会づくりに向けた４つのイノベーションを実現するためには、国、地域、企業、家庭などあらゆる関係者の努力が必要となる。

(1)国の取組

国は、低炭素社会の姿とその道筋についてしっかりとしたビジョンを示し、規制や経済的手法、自主的な取組の促進、情報提供、良質な社会資本の整備、環境に優しい製品の積極的な購入（グリーン購入）などの多様な政策手法を総動員するポリシーミックスにより、ぶれずに息の長い取組を続けなければならない。

具体的には、例えば、消費者に選択する手段を提供するためには、「見える化」を進めるためのしくみづくりをしなければならない。カーボンフットプリント、カーボンオフセットや炭素会計のルールづくりを急ぐべきである。

加えて、予算措置や、インセンティブ減税、規制などの手法も駆使して、省エネ家電や、次世代自動車、省エネ住宅、ヒートポンプ、太陽光発電など、CO2 を大きく削減できる製品やサービス、再生可能エネルギーの普及を強力に後押ししていかねばならない。国自らが、太陽光など再生可能エネルギーの積極的な導入や省エネ、さらにはカーボンオフセットなどで率先実施をすることも必要である。さらに、世界の国々が排出削減に取り組むよう、国際交渉でリーダーシップを発揮することも求められている。

(2)地域の取組
（ア）環境モデル都市
地域のコミュニティ・レベルでは、様々な地域の取組や学び合いの機会を促進することで、それぞれの地域の特徴を活かした低炭素社会が実現していく。低炭素社会では、低炭素型となった地域や都市が炭素排出の少ない交通輸送網でつながりあい、ひとつの「低炭素な国」を形作っているのである。

低炭素型の地域や都市は、域内の人やモノの移動は炭素を余り排出しない形でなされるよう設計されている。また、地産地消型の食糧供給やバイオマス、太陽光、風力、地熱など地域にあるエネルギーが十分に活用されている。そこでは人々は、自然や地域とのつながりを取り戻し、地球への負荷を減らすだけでなく身も心も軽やかに生きている。

そのような地域社会における低炭素社会づくりの先行事例を育てるのが「環境モデル都市」である。低炭素社会の姿は、地域の規模、自然環境、産業構造、住民のライフスタイルなどによっても異なる。したがって、「環境モデル都市」は、低炭素社会の姿を、地域に応じた多様なモデルで国民にわかりやすく示す必要がある。日本の各地域はそれらの中から自分達にあったモデルを参考に自らの低炭素化に取り組むことになる。「環境モデル都市」では、全国に先駆けて様々な取組が試行される。

そこでは都市・交通システム、自然環境、住宅・オフィス、エネルギー・資源・産業などの分野ごとのきめ細かな対策が重要となる。だが、忘れてならないのは、それらは縦割りではなく、地域社会が目指す低炭素社会へのビジョンの下に統合的に推進されることである。同時に、環境対策に積極的に取り組む国内外の都市との連携等を通じ、世界の低炭素化に貢献する。

（イ）農漁業や森林の果たす役割

低炭素社会を構築するためには、多くの地域経済を支えている農漁業や森林にもしっかりとその役割を果たしてもらうことが大切である。国内での食糧生産は輸送エネルギーの軽減につながり、低炭素化を促進する。そしてそれは、中国・インドなど途上国の食糧需要が今後も爆発的に増大する中、食糧危機への備えとなる食糧自給率の向上にもつながる。

それだけではない。農村や森林は、バイオマスなどの国産エネルギーの供給基地となるとともに、炭素吸収源としての重要な役割を果たすことになる。

この重要な役割を担うべき地域の多くは今疲弊しているが、国や地方による第一次産業の振興策や森林経営の推進、企業による取組によって、地域の再活性化も図ることができる。

国民もこのことをよく理解し、食材や木材の源と自分とのつながりをもう一度取り戻して欲しいのである。多くの消費者がフードマイレージやウッドマイルを基準に地産地消型の消費に切り替えることで、日本の第一次産業は活気を取り戻し、しっかりその役割を果たせるようになる。

こうした環境を軸とした都市と地方のつながりは、都市から地方へのお金や人の流れを生み出す。その結果、地方の再活性化や雇用の促進がもたらされる。炭素に価格をつけることで、農業や林業は炭素吸収源としての新しい価値を持つことになり、産業として自立できるようになる。

(3)企業、家庭、個人の取組

企業や家庭や個人は、ビジネススタイル、ライフスタイルを低炭素社会に合うように変えていくことが求められる。もったいないを形にし、エネルギーや資源の消費を、「減らして」「換えて」「オフセット」することが大切である。

そのためには、こまめな省エネに加え、ＩＴの積極的な活用、公共交通機関やカーシェアリングの利用、リデュース・リユース・リサイクルといった３Ｒの推進、太陽光パネルの設置やグリーン証書の活用など、一人ひとりの知恵と工夫で様々な努力が必要となる。

このように多くの人々の協力を得ながら省エネルギーや再生可能エネルギーの導入などを積極的に進めていくには、それぞれが出す炭素に責任をとりやすい社会システムを整える必要がある。

人々の意識啓発も大切だが、意識の高まった人々が実際に行動に移すためのしくみをつくるのである。例えば、国や自治体は、商品やサービスにライフサイクルCO2 量などの炭素情報が記載されるよう求める。一方、まじめに取り組むことが、経済的にも報われる優遇策も必要になってくる。つまり、大胆な政策で全体を低炭素社会へ誘い込むことが求められるのである。

７．国民の意識改革と政治の責任

低炭素社会への移行には、国民の意識改革が不可欠である。「有限な地球の限界と折り合いをつけながら生きていく」という原則の下、必要な社会の変革や暮らしの変化を受け入れる新しい意識が必要となる。

この意識を育むための啓発を国民とともに進めていくため、環境家計簿の普及、白熱電球の切り替え、サマータイムの導入、一斉消灯など、新たな国民運動も次々と展開されなければならない。将来の低炭素社会の担い手となる子どもたちへの環境教育の充実も急務である。こうした取組により、意識だけではなく「知識を行動に結びつける」力が培われていくのである。

低炭素社会への道筋をつくるのは政治の責任である。国や国民や企業がどこを向いて動けばいいのか、その方向をはっきりと示すのが政治の役割である。そうなれば皆が安心して行動を起こせるからである。一年後に政策が変わるのであれば、誰も真剣に取り組まない。

国民に夢を与えるのも政治の責任である。社会に活力を与えるのも政治の大切な役割である。

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先週発表になった福田ビジョンにしても、昨日手渡された提言にしても、私から見て、足りない点がいくつかあります。（力及ばずだった、ということです。。。）

ひとつは、中期目標の設定です。もうひとつは、排出量取引について、秋からの試行についての言及はありましたが、本格導入のスケジュールは文書としては明示されなかったことです。

環境ＮＧＯなどからの批判を甘受しつつ、自分としては「自分なりにできる限りの精いっぱいだった」と思っています。多くの人が思っていた以上に進んだのではないかな、とも。確かに問題が残っていますから、それらは次のフェーズで何らかの形で進めていければ、と思っています。

懇談会のメンバーになってからの３ヶ月間、基本的なことを勉強しつつ（たとえば、各省庁がどのように取り組んできたか、など）、新しいことをいろいろ知り、高い次元でいろいろなことを考えていらっしゃる方々の知見を教えていただくなど、とても勉強になりました。

ある方が、「ＮＧＯを率いている人が、総理の懇談会のメンバーに選ばれるなんて、これまで考えられなかったことだ」とおっしゃっていましたが、本当にそうなのだろう、と思います。間違いなく、新しい時代の風が吹いています。

懇談会は、昨日提言をお渡ししていったんおしまいとなりました。「今後もご協力いただくことがあると思うのでどうぞよろしく」とのことでしたが、これがご挨拶なのか、「今度は実行」という段階を何らかの形でお手伝いできるのかは、わかりません。(^^;

いずれにしても、この数ヶ月に得たもの（知識、考え方、人脈など）を大事に活かしながら、進んでいきたいと思っています。

いろいろな形でお手伝いいただいたり、エールをいただいたり、たくさんの方々に支えていただいていること、とても幸せに思っています。懇談会で発言するときもいつも、「そう思っているのは私一人じゃない」と多くの方々の思いに後押ししていただいている感じでした。

本当にいつもありがとうございます。

これからも自分にできることしかできませんが、自分にできることをがんばって進めていきます～。m(_ _)m