（米国電力研究所より）

米国カリフォルニア州パロアルト発－米国電力研究所(EPRI)は２月15日、向こう25～30年において米国の電力業界によるCO2排出量の大幅削減は可能であるとする技術評価結果を発表した。

それによれば、エネルギーの最終用途効率を向上させる技術の拡大、新規石炭火力発電所におけるCO2回収・貯留技術の導入、プラグイン（充電可能な）ハイブリッド車の普及促進など、７つの技術の利用を電力業界がかなり積極的に拡大すれば、エネルギー情報局(EIA)の2007年度電力年次予測による2030年のCO2排出量予測値(30億トン以上)の半分近くまで削減できる可能性があると分析している。