（米国マサチューセッツ工科大学より）

米国マサチューセッツ州発－米国マサチューセッツ工科大学（ＭＩＴ）は10月26日、化石燃料の消費に伴い発生するオゾンの地上レベル濃度上昇が、世界の植生に被害を及ぼし、世界経済に深刻な打撃を与えるという新しい研究結果を発表。

同分析は専門誌のエネルギー政策（Energy Policy）の11月号で報告され、人間活動に関連する３つの環境の変化（気温と二酸化炭素濃度とオゾン濃度の上昇）が作物、牧草地、森林にどのような影響を与えるかに注目している。研究によると、特に北部の温暖な地域では、気温の上昇と二酸化炭素の増加は、実際のところ、植生にプラスに作用する可能性が示されている。

だが、こうしたよい作用も、オゾン増加がとりわけ作物に及ぼす悪影響によって完全に相殺されてしまう恐れがある。分析によると、何も対策を講じなければ、2100年までに世界全体の作物生産量は、10～12％減少するという。

「世界各地で最良のオゾン抑制技術を採用しても、今後数十年間はオゾン濃度が急激に上昇するだろう。それがもたらす結果は驚くべきもので、気掛かりである」と、地球の変化の科学と政策に関するＭＩＴの共同プログラムのジョン・Ｍ・レイリー副代表が述べた。

DSR指標= 　DSR指標とは？