（ニューカッスル大学より）

英国のニューカッスル大学は９月17日、オンラインショッピングや在宅勤務が炭素排出量を削減せずに増加させている可能性がある、とする研究結果を発表した。

同研究では、一般的に環境に優しいと考えられている活動の「リバウンド効果」に着目した。「リバウンド効果」とは、方策としては排出量削減を目指しているものの、詳しく分析してみると、排出源が別のところに移ったり、プラス効果が小さくなったりする可能性がある、という意図せぬ結果のことである。

同研究によると、オンラインショッピングは、条件が揃った場合に限り炭素削減が図れるという。つまり、「買い物に行く回数3.5回分に相当する」、「１回の注文で25個の商品が一緒に配達される」、あるいは「同じ商品を店までの買いに行った場合の距離が50キロメートル以上になる」のいずれかであれば、オンラインショッピングの方が環境保護につながるという。

また、在宅勤務ではエネルギー消費量が最大で３割も多くなること、そして人々が職場からさらに離れたところに引っ越し、それによって都市のスプロール化や汚染の増加が引き起こされる可能性も指摘している。

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