（ザ・ネイチャー・コンサーバンシーより）

米国バージニア州アーリントン発―米国最大の自然保護団体のザ・ネイチャー・コンサーバンシーは２月７日、バイオ燃料の原料作物を栽培するために土地を切り開くことで、著しい量の炭素が排出される結果となり、実際のところ、気候変動の問題を緩和するのではなく、悪化させるということが明らかになったと発表。

今回の新しい研究は、ザ・ネイチャー・コンサーバンシーとミネソタ大学との共同チームによるもので、同日、サイエンス誌オンライン版に掲載され、２月下旬にサイエンス誌でも発表される。

ザ・ネイチャー・コンサーバンシーの科学者で同研究の主執筆者でもあるジョー・ファージョン（Joe Fargione）は、「この研究では、バイオ燃料の生産を目的とした土地転用が、価値のあることかどうかについて検討している。森林、草地、湿地を切り開くことで排出される炭素の量が、化石燃料の代わりにバイオ燃料を使うことで「削減される」炭素排出量よりも多いだろうか？驚くべきことにその答えは『ノー」』である」と話した。

ファージョンはまた、「石油の代替となるバイオ燃の活用のあらゆる利点について分析したが、結果的な炭素排出量の増加に比べると、こうした利点ははるかに小さいことがわかった。言うなれば『炭素債務』である。気候変動を緩和しようとするならば、バイオ燃料の生産のために土地を転用することは意味がない」と付け加えた。

同研究によると、インドネシアでパーム油のプランテーションのために湿地を転用したことで排出された炭素の量が最も多く、次いで多いのは、アマゾンの大豆生産にともなう炭素排出量だった。

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