（世界自然保護基金より）

インドネシア、スマトラ、ペカンバル発―スマトラ島のある地域の森林や泥炭湿地帯をパルプ材用やヤシ油生産用の植林地にしたことで排出されている温室効果ガス量が、オランダ１国の年間排出量よりも多いことが、２月26日に発表された世界自然保護基金（ＷＷＦ）や北海道大学などの共同研究で明らかになった。

過去25年間で、スマトラ島中部にあるリアウ州の420万ヘクタールにおよぶ熱帯雨林と泥炭湿地帯が植林地に用地転換されてきた。それによって森林の消失や悪化、湿地帯の腐敗や泥炭層の地中火の発生が進み、1990年から2007年の17年間で合計約36億6,000万トンの二酸化炭素が排出されたという。年間平均では約２億2,000万トンで、国の年間排出量と比べると、オランダの122％、オーストラリアの58％、英国の39％、ドイツの26％に相当するという。

また25年間の同州における森林面積の消失率は65％で、その地域の熱帯雨林に生息している象の数は84％、虎の数も70％減少していることもわかった。「一致協力してこの熱帯雨林を救うことは、地球温暖化の減速化に大きく寄与し、スマトラの虎、象、そして地域社会に将来を与える」とＷＷＦのスーザン・リーバーマン氏は訴えている。

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