（野生生物保護協会より）

米国の野生生物保護協会（ＷＣＳ）は10月７日、スペインのバルセロナで開催された国際自然保護連合（ＩＵＣＮ）主催の世界自然保護会議で、気候変動により新しい地域へ拡大する恐れがある12種の病原菌に関する報告書を発表。これらの病原菌は人間や野生生物の健康だけでなく、世界経済にも影響を及ぼす可能性がある。

「死に至る12の病：気候変動の時代の野生生物の感染病（The Deadly Dozen: Wildlife Diseases in the Age of Climate Change）」と題する同報告書は、気温と降水量の変化によって拡大する可能性がある鳥インフルエンザ、エボラ出血熱、コレラ、結核など感染病の例を挙げている。報告書によると、最良の防護策は優れた先手を打つことで、保健の専門家がこれらの病原菌について学び、その影響の軽減のために備えすることができるような、感染病の拡大状況を検知するための野生生物の監視だという。

ＷＣＳの会長で最高経営責任者（ＣＥＯ）のスティーブン・Ｅ・サンダーソン博士は、「『気候変動』というと、沿岸の都市や国々を脅かす氷床の融解や海面上昇が思い浮かぶが、同じく重要なのは、気温上昇と降水量の変動により危険な病原菌の分布が変化することである」と述べた。

野生生物が病原菌に感染したことですでに、貿易に多大な影響が及んでおり、経済的にも著しい損害が発生している。例えば、1990年半ば以降の鳥インフルエンザなどの家畜への感染では、世界経済が1,000億ドルの損失を受けたと推定されている。

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