（スタンフォード大学より）

エネルギー安全保障の改善、地球温暖化の緩和、大気汚染による死者数削減を達成する最良の方法は風力や波力の利用であることが、様々なエネルギー解決策案を初めて定量的・科学的に評価したスタンフォード大学のマーク・Ｚ・ジェイコブソン教授の研究で明らかになった。同大学が12月10日に発表した。

本研究では、電気・自動車向けエネルギー供給の可能性に加え、地球温暖化、人体の健康、エネルギー安全保障、水供給、面積要件、野生動物、水質汚染、信頼性、持続可能性に対する影響について評価した。様々な代替エネルギー源や代替燃料を対等に評価するため、同教授は「エタノール高配合率燃料を使うフレックス燃料車のみの場合」「風力発電を利用した水素燃料電池自動車のみの場合」など、米国内で使用される全車両に対し１種類の代替エネルギー源または代替燃料だけが使われた場合を想定し、それぞれの影響を計算・比較した。

結論として、将来が期待できる代替エネルギー源として挙げられたのは、(1)風力、(2) 集中太陽光（反射鏡利用）、(3)地熱、(4)潮汐、(5)太陽光（太陽電池パネル利用）、(6)波力、(7)水力電力。逆に利用すべきでないとされたのは、原子力発電、二酸化炭素回収・貯留（ＣＣＳ）技術を備えた石炭火力発電、トウモロコシ系エタノール、セルロース系エタノールであった。

最も期待できる代替エネルギー源とされた風力については、「99％以上の炭素および大気汚染物質の排出量を削減」「全車両分（電気自動車）の燃料用エネルギーを生産するのに必要なタービンの総設置面積は３平方キロメートル未満」「大気汚染による疾患から年間１万5,000人を救う」といった結果が出た。一方、トウモロコシ系やセルロース系のエタノールを使用した場合、大気汚染関連疾患による米国内の年間死者数は１万5,000人以上になるという。

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