（米国地質調査所より）

米国地質調査所（ＵＳＧＳ）は１月23日付けの『サイエンス』誌に発表した研究報告で、米国西部の原生林では過去数十年で枯死率が２倍以上に増加し、この気掛かりな傾向の原因として最も可能性が高いものが地域的な温暖化であると指摘した。

同研究によると、さまざまな森林の種類、あらゆる標高、異なる高さの木、マツ、モミ、ツガなどの木で、枯死率が広範囲に増加している。

ＵＳＧＳの科学者で研究チームの共同代表のフィル・ファン・マントゲム氏らは、原因が何であれ、枯死率が増加すると、最終的には米国西部の森林が著しく変化し、野生生物種に適した森林が変わってしまうなどのカスケード効果が生じると述べながら、枯死率が増加することで、西部の森林は結果的に大気中への二酸化炭素排出源になり、地球温暖化を加速化させる可能性があると報告した。

マントゲム氏は、「西部の平均気温は過去数十間で0.6度以上上昇した。わずかな上昇のようだが、冬の積雪を減らし、雪解けを早め、夏の干ばつが長引かせるには十分である」と指摘した。

ＵＳＧＳ所属で研究チームの共同代表のネイト・ステファンソン氏は、「枯死率は銀行口座の利子のようだ。時間が経つにつれて影響が福利計算される。枯死率が２倍になると、最終的には森林の平均樹齢が半分になり、木の平均的な大きさも半分になる」と述べた。

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