（米国エネルギー省より）

米国、ワシントンＤＣ発－米国エネルギー省のスティーブン・チュー長官は６月２日、インディアナ州にある地熱ヒートポンプメーカーを訪れた際、地熱エネルギーを利用した再生可能エネルギー冷暖房システムの商業展開を進めるために、米国復興・再投資法から約5,000万ドルを拠出すると発表した。地熱ヒートポンプの製造・導入の拡大は、化石燃料使用量を減らしながら新規雇用を創出する一助となる。

地中熱源ヒートポンプとも呼ばれる地熱ヒートポンプは、現在商用・住宅用に多く利用されている空気熱源ヒートポンプよりも効率が良いと言われ、電気代や維持管理コストを低く抑えながら、建物関係の電力需要を大幅に削減できる技術とされている。

拠出される約5,000万ドルは、市場への展開を加速させるための技術的改善に重点を置く技術実証プロジェクト、事業の実現可能性を判断するためのプロジェクト、地熱ヒートポンプ産業用の国家的な認証・認定制度などにあてられる。

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