（米国ウィスコンシン医科大学より）

米国ウィスコンシン医科大学の研究者チームは８月19日付けの、米医師会の医学誌「Journal of the American Medical Association」で、再生可能エネルギーの拡大により米国のエネルギー部門で働く70万人の労働者の健康状態が大きく改善されると述べる論評を発表した。

石炭、石油、天然ガスなどの化石燃料と、風力、太陽、バイオマスなどの再生可能エネルギー源が人間の健康に及ぼすリスクについて調べたところ、危険が伴う抽出作業が最小限又は排除されている風力や太陽のエネルギー生産では、労働災害や職場での死亡が減少する可能性が示された。一方で現在、米国の再生可能エネルギー消費量の半分以上を占めるバイオ燃料を含むバイオマスに関しては、化石燃料と比べて労働者の安全面でさほど恩恵は見られなかった。

医学生の頃に今回の研究を行い、現在はデューク大学の内科研修医のスティーブン・サマー医師は、「エネルギー部門は引き続き、米国の労働者にとって最も危険な業界の一つである。風力や太陽などの再生可能エネルギー源へ移行することで、今後10年間で1,300人の労働者の命が救われるかもしれない」と述べた。

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