（ハーバード大学より）

ハーバード大学は９月10日、同大学と清華大学の環境科学者チームが、中国での風力発電が大きな可能性を秘めていることを論証したと発表した。研究には、膨大な気象データを用い、中国政府による入札価格制と金融規制も組み込んだ。その結果、「中国は、風力のみで2030年に予想される国内の電力需要を満たすことができる」と推測した。

石炭などの化石燃料から環境に優しい風力エネルギーへの転換は、ＣＯ２排出量を緩和することにもなり、汚染も減る。今回の研究報告書は、９月11日付けの『サイエンス』誌の特集記事として取り上げられた。

現在、中国の風力発電は、全体の電力供給量のわずか0.4パーセントしか占めていないが、同国の風力市場は世界で最も急成長している。国内の風力発電容量では米国に次ぐ第２位となっており、年間792.5ギガワットを発電。今後も年間10パーセントの増加が見込まれる。報告書の主席執筆者マイケル・Ｂ・マッケルロイ氏は、中国は世界最大のＣＯ２排出国でもあるため、「中国の代替エネルギーは何か？」ということが世界の真の論点だと述べている。

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