（マサチューセッツ工科大学より）

米国のマサチューセッツ工科大学は９月17日、石炭火力発電所での二酸化炭素（ＣＯ２）排出量ゼロに向けた新たな手法の利点を明らかにした。

新たな手法は同大学の研究チームによるもの。加圧型の酸素燃料燃焼システム（pressurized oxy-fuel combustion）と呼ばれ、石炭燃焼時に発生するＣＯ２をすべて濃縮・加圧した液体として分離することができる。液状のＣＯ２は大気中に漏れないほど深い地下層に流し込めるため、ＣＯ２隔離が見込めるという。

現在、米国ではエネルギー製造の８割以上、世界では９割以上が化石燃料を使用したもの。化石燃料燃焼による世界のＣＯ２排出量は、2030年までに50％以上の増加が予想されている。こうした状況が続く中、炭素隔離の実践は気候変動の緩和に欠かせないものと考えられている。

ＣＯ２の液体化でカーボン・フットプリントを減らすのは矛盾しているようだが、研究チームのリーダー、Ahmed Ghoniem教授は、「これは最初の一歩。温室効果ガスは、隔離前に濃縮・加圧しなければならない。炭素隔離の準備を整えるためには、ＣＯ２を純粋な液体に変えるよう、石炭火力発電所の再設計が必要だ」と説明している。

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