（ミシガン州立大学より）

米国、ミシガン州イーストランシング発―米国ミシガン州立大学は10月26日、人々の日常的な行動で温室効果ガスが大幅に削減できるとする研究結果を発表した。同大学で社会学、環境科学／政策を教えるトーマス・ディーツ教授らによる研究で明らかになった。

地球規模の気候変動に立ち向かうために、エネルギーの節約や大気中の炭素除去、温室効果ガス排出の抑制を図る新たな技術や政策が必要とされているなか、技術的、経済的、政治的なハードルは高い。しかし一方で、人々の毎日の行動が低コストで迅速な節約を生み出せると同教授をはじめとする研究チームは語る。

同教授によると、行動の取り掛かりとしては、消費者レベルでエネルギーの無駄を省くのがよい。家庭のエネルギー消費は米国の炭素排出量の38％、世界の排出量の８％を占めているが、住宅の耐候性を高める、日常的に車のメンテナンスを行う、衣類の乾燥は乾燥機を使わず外干しする、などの行動を取れば、米国の炭素総排出量を５年で５％、10年で7.4％カットできる可能性があるという。この数字は、フランスの炭素総排出量、また、米国の石油精製、鉄鋼、アルミニウム産業からの排出量を合計したものに匹敵するとしている。

注）原文の発信地（AST LANSING）は、ミシガン州立大学の所在地であるEAST LANSINGの誤りと思われるため、「イーストランシング発」とした。

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