（スタンフォード大学より）

米国スタンフォード大学の６月10日付けのリリースによると、同大学のウッズ環境研究所が行った新しい調査では、3/4の米国人が、人間活動が原因で地球が温暖化していると考えており、温暖化に歯止めをかけるために政府が規制を設けることを望んでいることが明らかになった。

同調査は、ウッズ環境研究所の上級研究員で、同大学のコミュニケーションと政治学の教授であるジョン・クロスニック氏が実施したもので、国立科学財団の支援を受けている。６月１日から７日にかけて、1,000人の無作為抽出された成人を対象に行われた電話調査にもとづいている。

クロスニック氏は、「過去８ヶ月に発表された複数の全国調査では、気候変動が現実のもので、人間に起因し、人間を脅かしていると考える米国人がますます少なくなっていることが示されているが、私たちの新しい調査では、まさに反対の結果となっている」と述べた。

例えば、「地球の気温が過去100年間でおそらく上昇していると思うか」という質問に対して、回答者の74％が「はい」と答え、「発生したいかなる温暖化についても、主たる原因は人間の行動だ」と答えた回答者は75％だった。

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