（ポツダム気候影響研究所より）

ドイツのポツダム気候影響研究所（ＰＩＫ）は６月28日、肉や乳製品の消費を減らし、農業方法の改善を図れば、温室効果ガスを大幅に削減できる可能性があると報じた。ＰＩＫの研究により、農業から排出されるメタンと亜酸化窒素の量が、2055年までに80％以上削減できる可能性が明らかになったという。

ＰＩＫのAlexander Popp氏は、「肉と牛乳が実に重要」とし、「（それらの）消費を減らせば、今後、農業によるメタンと亜酸化窒素の排出量を1995年のレベル以下にまで減らせるかもしれない」と話す。これまでのところ、農業による温室効果ガス排出量（主にメタンと亜酸化窒素）は徐々に増加しており、2005年には人間由来の温室効果ガス総排出量の14％を占めた。同氏は、「排出量を大幅に削減するためには、消費者側による意識的な食物の選択のほか、生産者側が技術的に緩和していく選択肢もある」と述べている。

研究によると、食物エネルギーの消費量と食事の好みが1995年のレベルのままだと、二酸化炭素以外の温室効果ガス排出量は2055年まで大幅に増え続けることがわかった。所得の増加にともなって肉や牛乳のような食物を好む傾向が強まれば、排出量はさらに増える見込み。逆に、2015年から2055年にかけての各10年間で、家畜生産への需要が25％ずつ減れば、1995年と比べても、二酸化炭素以外の温室効果ガス排出量は低くなるという。

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