（ライス大学より）

二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を削減するには、炭素税を導入し、石炭発電から天然ガスを用いたシステムへと移行すべきである－－米国・ライス大学の研究者の論文が７月２日、ジェームズ・Ａ・ベーカー３世公共政策研究所のウェブサイトに掲載された。論文を執筆したのは、政治経済学のダゴベルト・ブリト教授と、1996年にノーベル化学賞を受賞した自然科学のロバート・カール名誉教授。

二人は、石炭発電から天然ガスを用いたシステムへと移行するモデルを使い、ＣＯ２排出のコストを試算。その結果、石炭発電機を天然ガスに置き換えることが、ＣＯ２排出量を20％削減するのに最も経済的な方法であることを確認した。ただし、この転換を長期的に維持する上で、天然ガスの供給が適切かどうかについては疑問を呈している。

また、排出権取引市場でのＣＯ２の価格が狭い範囲に抑えられているのは、石炭発電能力が、ＣＯ２の取引価格に極めて敏感であるためと指摘。排出権取引市場は、電力市場における価格変動を増幅させる可能性があるとしている。したがって、大幅な価格変動のリスクを考慮すると、石炭から天然ガスへの転換を促すには、炭素税の導入が有効であるという。

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