（ライス大学より）

米国のライス大学は10月11日、情報・通信技術（ＩＣＴ）業界が今後10年間で新たな省エネ技術を採用しなければ、炭素排出量に制限した場合、世界経済の拡大に貢献できなくなるという深刻なリスクを冒す、と結論付ける研究報告を発表した。

同研究によると、ＩＣＴ産業による米国での二酸化炭素（ＣＯ２）排出量１キログラムあたりの経済産出高は、2009年に約２ドル83セントであったが、このまま何もしなければ、2020年には約１ドル６セントにまで下がるという。

また、ＩＣＴ産業が従来通りのやり方を続けた場合、2009年に全世界のＩＣＴ産業から排出される炭素量の48.5％を占めたデスクトップＰＣやラップトップＰＣに関わる世界の炭素排出量は、2020年までに現在の４倍に、データセンター、ゲームのコンソール、携帯電話に関わる排出量もそれぞれ３倍以上になるという。

「温室効果のある炭素排出量をめぐる懸念が世界的に拡大する中、ＣＯ２排出量１キログラムあたりの効率を高めるための新技術を探すことがＩＣＴ業界にとって鍵となる」と、ライス大学のコンピューター科学者、クリシュナ・パーレム氏は話している。

DSR指標= 　DSR指標とは？