（米国海洋大気庁より）

米国海洋大気庁（ＮＯＡＡ）が、プレスリリースで伝えたところによると、２月19日、全米科学振興協会（ＡＡＡＳ）の年次総会が開催され、気候変動が、海や海岸、五大湖の生態系に起因する病気への暴露やリスクをいかに高めるかを実証する研究成果が報告された。

ワシントン大学などの研究チームは、ピュージェット湾（ワシントン州）における有毒アオコの発生期間が長期化すると予測。赤潮を形成するプランクトンは、貝類を毒化させるサキシトキシンを生産するため、これが人の体内に摂取されると、嘔吐や筋麻痺、極端な場合は死に至るような胃腸症状や神経症状を引き起こす可能性がある。

ジョージア大学などの研究チームは、地球規模の砂漠化に伴う大気粉塵の増加が、海水中や魚介類に生息する有毒細菌にどのような変化をもたらすかを調査。実験の結果、砂塵に含まれる鉄分を海水に加えると、胃腸炎や感染症を引き起こす、ビブリオ菌の増殖と持続性を著しく刺激することが明らかになった。

ウィスコンシン大学ミルウォーキー校の研究チームは、同地域における春季の降雨量が今後50年で増加すると予測。古くなった下水道施設から下水が溢れ出す可能性を指摘している。「都市のインフラ整備に何億ドルというお金が使われているが、水質に最も大きな影響を与える問題に資金を振り向ける必要がある」と、同校のSandra McLellan博士は述べている。

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