（太平洋共同体より）

３月４日、太平洋諸島の漁業担当閣僚会議において、気候変動が同地域の沿岸漁業資源に大きな打撃をもたらし、2100年までに漁獲量が半減する可能性があるとの研究報告が発表された。論文をまとめたMorgan Pratchett博士は、海水温の上昇、海洋酸性化、サンゴ礁・藻場・マングローブなど重要な生息地の喪失が、沿岸資源に深刻な影響を及ぼすと予測している。

海水魚や貝類の養殖への影響も懸念されている。同地域で最も貴重な真珠養殖は、二酸化炭素濃度の上昇で海水の酸性化が進み、真珠貝の貝殻形成が困難になることが予想されている。また、海藻養殖も、海水温の上昇で病気のリスクが高まり、打撃を受ける可能性がある。

同地域最大の水産資源であるカツオ・マグロ類に対して予測される気候変動の影響は、さまざまである。Patrick Lehodey博士の報告によると、今後25年間でカツオの漁獲量はやや増加が見込まれるが、長期的にはわずかに減少するという。最良の漁場は一般的に東へ移動すると予測されているため、ポリネシア諸国で漁獲が増えることになる。

長期的な影響を検討する中、会議では、漁業および魚類生息地の管理改善が緊急課題であることを見失わないよう要請された。サンゴ礁やマングローブ、海藻を気候変動以外の要因による被害から守ることや、魚の乱獲を防止することが、気候変動への適応を実現する最大のチャンスになるとしている。

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