（ラトガース大学より）

６月11日、米国ラトガース大学は、同大学のマイケル・グリーンバーグ教授らが、従来のエネルギー資源の中で依然として最大の議論の的である、石炭と原子力に対する消費者の意識調査を行ったことを発表した。

「Risk Analysis」誌に最近掲載された論文では、同調査でこれらの資源に対する米国人のリスク評価と選好を調べた結果、米国人の選択には温暖化と原発事故の可能性以外の要因があったことを示している。

例えば、石炭に関する選好要因としては、生態系の退化が温暖化よりもやや強かった。原子力については、原発事故の可能性と強い相関関係があったが、放射性廃棄物管理や核燃料物質の輸送、ウラン採掘といったほかのリスク評価とも、同等あるいはより強い関係がみられた。

「特に国民がある資源に対してマイナスのイメージを持っている場合、その資源に対する選好を変えるよう説得しようとする試みは、成功する見込みがない」ことを示すこの調査結果は、国のエネルギー政策立案のために役立つと著者らは断定し、「米国にはエネルギーの確保と輸送から廃棄物の管理に至るまで、エネルギーの全ライフサイクルに取り組む明確で包括的なエネルギー戦略が必要である」としている。

DSR指標= 　DSR指標とは？