（ペンシルベニア州立大学より）

米国、ペンシルベニア州ユニバーシティパーク発―米国ペンシルベニア州立大学は７月１日、資源の消費と避妊具の使用の仕方は、各人の気候変動に対する反応に影響すると発表した。

同大学の心理学教授であるJanet K. Swim氏らは、消費の拡大と人口増が人間による環境影響の２大要因であり、実質的に大気中の二酸化炭素濃度を上昇させていると、学術誌『American Psychologist』特集号で発表している。

Swim氏らの報告によれば、自分の行動がおよぼす環境影響に対する認識は、各人の行動に影響するという。自らの選択次第で環境を改善できると考えない人は、リサイクル等をあまり行わない。

同研究者らによれば、省エネに取り組もうという決断と資源の消費行動は、個人の能力や動機だけではなく文化にも影響を受けるという。ガソリンの消費量を左右する車種や運転速度は、広告や他人の購買行動・運転挙動に影響を受けやすい。

文化的、個人的な能力と欲求は、避妊具の使用にも影響する。インドの人口増は男児の偏重が一因となって、男児を増やすためにもっと子どもを産もうという文化的欲求を生み出している。一方ネパールでは「環境破壊が農業生産性に影響を与えてきたと感じる人は、避妊具を使用する傾向が強い」という。

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