（カーボン・ディスクロージャー・プロジェクトより）

米国、テキサス州ダラス―カーボン・ディスクロージャー・プロジェクト（ＣＤＰ）は７月20日、クラウド・コンピューティングを使用する米国の大企業は2020年までに、年間123億ドルのエネルギーの節約と、年間２億バレルの石油（570万台の車に１年分の動力を供給できる量）に相当する炭素削減を達成できる、との新研究を発表した。

これはＡＴ＆Ｔ社の後援のもと、独立系リサーチ会社であるVerdantix社によって実施されたＣＤＰの新研究『クラウド・コンピューティング：２１世紀のＩＴソリューション』（Cloud Computing: The IT Solution for the 21st Century）によるもの。

研究によると、企業はクラウド・コンピューティングの採用促進を計画しており、情報テクノロジー（ＩＴ）費のうちクラウド・コンピューティングが占める割合は2020年までに10％から69％になるとのこと。

クラウド・コンピューティングを採用した企業は、業務効率が改善されると同時に、エネルギー消費、炭素排出量、IT資産への設備投資を減らすことができるという。

Verdantix社でシニア・マネージャーを努めるStuart Neumann氏は、「この研究はまた、最も重要な業務アプリケーション――人材に関するもの――のクラウドへの移行がビジネスに及ぼす影響を分析しており、こうした投資が1年以内に回収できる可能性を示している」と述べる。

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