（米国海洋大気庁より）

米国海洋大気庁（ＮＯＡＡ）は11月９日、同庁の最新の温室効果ガス年指標（ＡＧＧＩ）が、1880年代の産業革命から継続して上昇傾向を示していると発表した。ＡＧＧＩは、二酸化炭素やメタンといった多くの温室効果ガスの直接的な気候影響を計測している。

2004年に開始されたＡＧＧＩは、2010年に1.29に達し、2009年の1.27をわずかに上回った。これはつまり、人間活動によって大気中に及ぼされる長寿命温室効果ガスの複合加熱効果が、比較基準値として使用される1990年以降29％上昇したということである。

「大気中の長寿命温室効果ガスの増加は、社会が長期にわたって気候変動に取り組むことになることを示している。温暖化は、水の供給、農業、生態系、経済等社会のほとんどの側面に影響を及ぼす可能性がある。ＮＯＡＡは地球に及ぼす影響をさらに把握するために、今後も温室効果ガスの観測を続けていく」ＮＯＡＡの地球システム研究所のジム・バトラー氏はこのように述べた。

地球システム研究所の科学者らは、世界中の100カ所以上の観測点から収集された大気データから毎年ＡＧＧＩを作成している。同データには二酸化炭素だけでなく、メタンや亜酸化窒素、フロンといった温室効果ガスも含まれる。

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