（米国化学会より）

米国化学会（ＡＣＳ）は11月２日、北半球の広大な泥炭地に含まれる6,000億トンの炭素の放出により、ドミノ倒し的に地球温暖化が進むのではないかという懸念には、今まで考えられていた程の正当性はないかもしれないとの研究結果を伝えた。この研究はＡＣＳの学会誌『環境科学と技術』（Environmental Science & Technology）に掲載されたもの。

泥炭湿原（朽ちた植物を含む湿った堆積物）は世界の炭素の約1/3を保持しており、「地球温暖化によって泥炭地の表面が乾き、腐敗中の有機物によって生産された二酸化炭素とメタンが大気中に放出されるのではないか」と科学者は懸念してきたという。この破壊的なドミノ効果が現実的なものかを調べるため、この研究では、ほぼ２年間にわたる沼地の泥炭の分解を研究する実験室シミュレーションを行ったとのこと。

研究によると、温室効果ガスの急な放出が観察されるどころか、湿った泥炭からの炭素放出とメタン生産は、深い場所では大幅に遅くなったとのこと。これはおそらく、より深い場所の泥炭は、水・ガスの大気との交換が遮断されるためであるという。先行研究との関連から、この研究では「中程度に変化する気候条件の下でも、泥炭地は莫大な炭素とメタンの堆積物を大気から隔離し続けるだろう」と結論づけたとのこと。

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