（ハーバード大学より）

米国、マサチューセッツ州ケンブリッジ発―米国のハーバード大学工学・応用科学大学院（ＳＥＡＳ）は２月27日、米国の電力部門の排出量が2009年に減少したのは、景気後退が主な要因ではなく、安価な天然ガスによるものだとする研究について伝えた。

米国経済が低迷した2009年には、同国の温室効果ガス排出量が前年比で6.59％減少した。一方、米国の排出量の40％を占める電力部門では、2009年の減少幅が8.76％であった。ＳＥＡＳの研究者らによるこの研究では、電力部門からの二酸化炭素（ＣＯ２）排出量が2009年に減少したのは、天然ガスの価格が下がり、石炭への依存度が低下したためとしている。

この研究を率いたマイケル・マッケルロイ教授は、同じ量の発電をする場合、石炭は天然ガスの２倍のＣＯ２を排出すると述べ、さらに、「石炭と天然ガスの相対価格がわずかに変化しただけで、排出量の急激な減少に結びつくことも可能」と説明する。

また、研究者らの経済モデルによると、発電からの排出量に炭素税を導入することによって排出量はさらに削減できるとしており、電気料金として消費者に及ぶ影響もわずかなものだという。

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