（ワールドウォッチ研究所より）

ミュンヘン再保険会社がまとめたデータを、米国のワールドウォッチ研究所の４月２日発行「Vital Signs」（邦題：「地球環境データブック」）オンライン版で分析したところ、2011年に世界全体で820件の自然災害が記録され、死亡者は２万7,000人、経済損失は3,800億ドルに達したことが明らかになった。自然災害の数は、2010年よりも15％減少したが、2001年から2010年の間の年間平均790件より多く、1981年から2010年の間の年間平均630件を大きく上回った。

2011年の自然災害の91％は気象に関連するものだった。今回の報告によると、自然災害のうち、地球物理現象はわずか９％だったが、これには、死亡者全体の62％を占める、日本の東日本大震災が含まれている。2011年３月の地震と津波では、１万5,840人が死亡した。

報告書では、自然災害について、地理的な位置、種類（地球物理学、気象学、水文学、気候学）、致命的な影響、犠牲の大きさの分析を行った。2011年の自然災害の大部分は南北アメリカ（290件）とアジア（240件）で発生し、少なかったのは欧州（150件）、アフリカ（80件）、オーストラリア（60件）だった。気象に関連した自然災害のうち、37％は暴風雨が原因で（気象学）、37％は洪水（水文学）、17％が熱波、寒波、山火事、干ばつなどの気候学的な事象だった。

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