（ミシガン大学より）
 
米国、ミシガン州アナーバー発―米国ミシガン大学は５月１日、地球温暖化の最も考えられる原因である大気中の二酸化炭素の進化を調査した研究結果を発表した。ミシガン大学のホセ・タピア・グラナドス氏らが実施した同研究は、二酸化炭素の変動を評価するため、二酸化炭素排出量の推定値ではなく、より精度の高い二酸化炭素濃度を用いた初の分析である。
 
同氏によれば、現状の対策が続く場合、大気中の二酸化炭素濃度を下げるためにはこの大不況以上の大規模な景気後退が必要になるだろうという。
 
この研究のために、研究者らは二酸化炭素濃度の短期の前年同月比において、４つの要因の影響を評価した。二酸化炭素濃度に影響を及ぼすと信じられている２つの自然現象である火山噴火とエルニーニョ南方振動に、世界人口、世界のＧＤＰによる世界経済である。
 
大気中の二酸化炭素の増加と地球温暖化に寄与している経済習慣を断つには、世界中の社会が莫大な変化を起こさなければならないと同氏は述べ、ひとつの解決策として、排出量削減にインセンティブを付与するために、二酸化炭素を排出しているすべての活動に炭素税を課し、国民に均等に返還することを挙げている。

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