（ユタ大学より）
 
米国ユタ大学は５月14日、世界中の国が温室効果ガスである二酸化炭素の排出を制限する条約に署名すれば、ユタ大学とハーバード大学の科学者らが開発した新しい手法の適合性の検証に役立つかもしれないと伝えた。
 
５月15日付け『米国科学アカデミー紀要』オンライン版に掲載された報告によれば、同手法はソルトレイク・バレーの３つの二酸化炭素監視局のみからの測定結果を用いて、15％以上の二酸化炭素排出量の変化を正確に検出し得るという。
 
同手法は、2010年に全米科学アカデミーの小委員会に推奨された５％の精度ほど正確ではなくとも実際に可能であることを示す第一歩である。この研究の著者らは、二酸化炭素濃度の衛星観測の方が、最終的にこの新しい研究で開発された地上の手法よりも正確かもしれないと述べる。
 
「この研究の主な動機は、都市部の大気中の二酸化炭素の質の高いデータを得ることと、大気中の二酸化炭素濃度に基づく排出パターンを予測することができるかどうかを問うことであり、基本的な利用法は、世界各国が二酸化炭素の排出量を制限する条約に合意する場合における二酸化炭素排出の検証である」同研究の共著者のユタ大学Jim Ehleringer生物学教授はこのように述べている。
 

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