（エール大学より）

米国のエール大学は５月29日、一般の人々が気候変動を気にかけないのは、人々の科学リテラシーとは無関係との研究結果をウェブサイトで発表した。この研究は５月27日（注）に『Nature Climate Change』誌のオンライン版に掲載されたもの。

この研究は、「気候変動について一般の人々が分かれるのは、その科学的背景を理解していないためか」「米国人がもっと基礎的科学知識を持っており、論理的思考の技法にもっと長けていれば、世論と科学的合意は一致するのか」という２つの問いに対する答えが、いずれも「否」であることを示しているという。

「この研究の目的は、ふたつの仮説を検証することにあった。第一の仮説は、気候変動をめぐる政治論争が、一般の人々の科学理解能力に限りがあることに帰されるというもの。第二の仮説は、対立する文化的価値観のグループに帰されるというものだ。研究結果は、第一の仮説ではなく、第二の仮説を支持している」とこの研究チームのメンバーでエール大学ロースクールのDan Kahan教授は述べる。

教授によると、一般の人々は、議論されている問題の科学的情報について、その情報が自分と同じ価値観を持つ人々との結びつきを強めるか弱めるかによって、信用したり退けたりしているとのこと。

（注）報告書の掲載日については下記の参考ページを参照した。

DSR指標= 　DSR指標とは？